関連用語集

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RC(あーるしー)造 「Reinforoed Concrete」の頭文字をとったもの。
つまり「鉄筋コンクリート造」の略
IH(あいえいち)クッキングヒーター IHとは Induction Heater の頭文字をとったもので「電磁誘導加熱器」という意味である。
IHクッキングヒーターは、トッププレート(結晶化ガラスなどを用いた板)の下に磁力発生用コイルを敷いたものである。トッププレート上に鉄製の鍋を置いた状態でコイルに電流を流すと、電磁誘導により鍋底に電気抵抗が生じ、電気抵抗により鍋底が加熱される。
このような原理により、鍋底全体を直接加熱するので、周囲の空気へ熱が逃げにくく、熱効率80%以上という高さが特長である。2キロワットタイプのIHクッキングヒーターは4,000キロカロリーのハイカロリーバーナーに近い火力を持つとされている。
ただし、電磁誘導により加熱を行うため、磁力の影響を受けやすい調理器具(鉄製のフライパン、鉄鍋、ステンレス鍋、鉄ホーロー鍋)を使用する必要がある。アルミ鍋、銅鍋、土鍋、耐熱ガラス鍋などは使用することができない。また、鍋底が平らでない鍋(中華鍋など)も使用できない。
このため、アルミ鍋、銅鍋、超耐熱ガラス鍋などが使用できるクイックラジエントヒーターとIHクッキングヒーターを組み合わせたタイプの調理用ヒーターが開発され普及しつつある。(詳しくはラジエントヒーターへ)また、IHクッキングヒーターを使用するには、家庭内の分電盤においてIHクッキングヒーターに使用する、200ボルトの専用回路を設置する必要がある。(ただし、予備の回路がある場合はその回路を利用できる。)
IP(あいぴー)電話 インターネットをベースとした格安の音声電話サービスのこと。
IPフォンに加入するためには、利用者は光ファイバー、ADSL、CATVという高速の情報通信サービスに加入していることが必要になる。 その上で、利用者が加入している通信事業者(プロバイダなど)がIPフォンサービスを提供している場合には、利用者が申し込むことにより、IPフォンが使用できるようになる。ただし初期費用、月額(定額)使用料が必要である。現在提供されているIPフォンのサービスでは、既存のアナログ電話機を、IPフォンに対応した特別の機器(IPフォン対応モデムなど)につなぐことにより、IPフォン通話が使用可能になるものが多い。
IPフォンに加入した場合、IPフォン専用の電話番号が交付される(既存の電話番号は一般電話回線として引き続き使用できる)。IPフォンへの一般電話・携帯電話からの着信も可能である。IPフォンの加入者どうしの通話は無料となることが多い。
また一般電話との国内通話・国際通話は格安となる。
IP(あいぴー)フォン IP電話
アウトフレーム工法 マンションの住戸を構造的に支える構法に「ラーメン構造」と「壁構造」がある。ラーメン構造は柱と梁を剛接合するもの。
壁構造は壁で荷重を持たせるものでそれぞれ一長一短があるが、ラーメン構造の場合は、柱や梁が室内側に出っ張り(出隅・入隅)、デッドスペースを生み出してしまう。
この短所を解消するのがアウトフレーム工法。柱や梁を住戸の外側に出してしまえば、住戸の室内には柱や梁の出っ張りはなくなるから、部屋を有効に使える。
柱はバルコニー側と開放廊下側にあるが、バルコニー側に出すケースが一般的。
上がり框(あがりかまち) 玄関に段差が設けられて、腰をおろせるようになっているとき、その腰をおろす部分にあたる水平材のこと。高価な材が用いられることが多い。 
アスファルトシングル葺き アスファルトシングルとは、基材(無機系材料)にアスファルトを塗覆した柔軟性のある板状の材料である。軽量かつ安価で、複雑な屋根でも加工しやすく、防水性、耐震性にも優れている。
このアスファルトシングルで屋根を覆うことを「アスファルトシングル葺き」という。
具体的な工法としては、アスファルトシングルを接着剤で下地に張る方法や、釘内による方法がある。
アスベスト 石綿
アティック 屋根裏部屋のこと。アティック(attic、アテカともいう)とは、もともと古代建築の記念門の上部につくられた部屋であったが、転じて屋根裏部屋の意味になったといわれている。
アトリウム もともとはローマ時代の中庭や中庭付きの大広間のことだが、現代ではグリーンや池などを設け、人工的な自然環境をつくり出す建物に囲まれた中庭、吹き抜けなどの内部空間を指す。
アパート 英語の「アパートメント(apartment)」を略した言葉。
わが国では1階建てもしくは2階建ての共同住宅で、建築構造が木造または軽量鉄骨構造のものを一般的に指している。
しかし最近では2階建の共同住宅であっても、重量鉄骨構造のものがあり、また外壁・内壁も軽量気泡コンクリートパネル等としているものもある。このため、マンションとアパートの外観上、構造上の区別がつきにくくなってきている。
アプローチ 敷地の入り口や門から建物までの小道のこと。前面道路から建物までの距離をできるだけ取り、カーポートや前庭を配置することにより、街並みや景観に配慮するケースが近年増えてきている。
雨どい 屋根面を流れる雨水を地上や下水に導くための溝形や管状の部材のこと。いわば雨水の道で横方向に流す軒樋(のきどい)谷樋(たにどい)、縦方向に導くための竪樋(たてどい)横樋(よこどい)と竪樋をつなぐ呼樋(よびどい)(形状が似ているので鮟鱇=あんこうともいう。)などがある。
アルコーブ マンションにおいて、共用廊下から数メートル離れた位置に玄関扉をおいた造りのこと。
意思能力(いしのうりょく) 法律行為を行なったときに、自己の権利や義務がどのような変動するかを理解するだけの精神能力のこと。民法上明文の規定はないが、このような意思能力を持たない者(=意思無能力者)の行った法律行為は無効とされている。(判例)。
意思無能力者とは、具体的には小学校低学年以下に相当する精神能力しか持たない者と考えられる。通常、法律行為が無効であれば、その無効は契約等の当事者の誰からでも主張することが可能とされており、意思無能力者の行った法律行為も同様である。
ただし、意思無能力者の法律行為が無効とされるのは、意思無能力者を保護する趣旨であるので、意思無能力者が無効を主張しない場合(契約等の効力の存続を希望する場合)には、契約等の相手方から無効を主張することは許されない、とする有力な学説がある。
意思表示(いしひょうじ) 一定の法律効果を欲するという意思を外部に表示することである。意思表示は次の3つの部分から構成されている。

1:内心的効果意思
具体的にある法律効果を意欲する意思のこと。例えば店頭で品物を買おうと意欲する意思が内心的効果意思である。

2:表示意思
内心的効果意思にもとづいて、その意思を表示しようとする意思のこと。例えば、店頭で品物を買うために、店員にその旨を伝えようとする意思である。(なお、表示意思を内心的効果意思に含める考え方もある。)

3:表示行為
内心的効果意思を外部に表示する行為のこと。
例えば、店頭で品物を買うために、店員にその旨を告げることである。

なお、内心的効果意思のもととなった心意は「動機」と呼ばれる。例えば、品物を家族にプレゼントしようという意図が「動機」である。しかし現在は判例・通説では「動機」は原則として意思表示の構成要素ではないとされている。
意思無能力者(いしむのうりょくしゃ) 意思能力を持たない人のこと。
イ準耐(いじゅんたい) 準耐火建築物のひとつで「建築基準法第2条9号3イ」に規定されている建築物のこと。主要構造物のすべてを準耐火構造にすると同時に、延焼のおそれのある開口部(窓やドア)を防火戸等にした建築物である。
石綿(いしわた) 蛇紋石、角閃石など繊維状ケイ酸塩鉱物の総称。繊維質であるため、紡績(動植物などの繊維を処理・加工して糸にすること)することができる。引張強さが大きく、また溶融点が1,300℃程度と高く、熱絶縁性が大きいため、保温材、断熱材として利用される。また、セメントや石灰、珪藻(けいそう)土などと混合して断熱、保温のために吹き付けたりする。しかし、石綿の粉塵が人体に健康障害を及ぼすことが社会問題化し、大部分のアスベスト製品が代替化やノンアスベスト化されている。
一戸建て 住居が世帯ごとに独立して建てられた住宅
一般媒介契約(いっぱんばいかいけいやく) 媒介契約のひとつの類型一般媒介契約とは、次の2点の特徴を持つ媒介契約のことである。

1.依頼者(貸主)が「依頼した宅地建物取引業者」以外の「他の宅地建物取引業者」に重ねて媒介を依頼することができる。

2.依頼者自身が自分の力で取引の相手を発見し、直接契約することができる。

なお、依頼者が、「依頼した宅地建物取引業者」以外の「他の宅地建物取引業者」に重ねて依頼する場合において、その「他の宅地建物取引業者」の名称と所在地を「依頼した宅地建物取引業者」に通知するかどうかにより、一般媒介契約はさらに2分化される。

1.明示型の一般媒介契約明示型の一般媒介契約とは、「他の宅地建物取引業者」の名称と所在地を、「依頼した宅地建物取引業者」に対して通知する義務があるとする媒

2.非明示型の一般媒介契約非明示型の一般媒介契約とは、「他の宅地建物取引業者」の名称と所在地を、「依頼した宅地建物取引業者」に対して通知しなくてよいとする媒介契約である。 
居抜き(いぬき) 店舗や工場などを、その内部の商品、設備、什器備品などを設置したままの状態で売買・賃貸すること。従って、居抜きで購入、もしくは借りた場合は以前のままの内装や設備等が付帯するので早期に営業を開始できる。
印鑑証明(法人) 株式会社・有限会社等の法人が、売買、賃貸等の契約を行なう場合には、契約書に代表者印を押印するのが通例である。このような代表者印について、その代表者印が、法務局に対して印鑑届を行った正式なものであるということを法務局が公的に証明した書類のこと。
印鑑証明(個人) 個人があらかじめ市区町村役所において印鑑登録を行った実印について、その実印が印鑑登録された正式なものであるということを、市区町村長が公的に証明した書類のこと。
ウォークインクローゼット 歩いて入れる大型のクローゼットのこと。衣装ダンス、衣装戸棚を指すワードローブは家具のニュアンスが強いのに対し、ウォークインクローゼットは造り付け家具、または、部屋の意味に使われることが多い。
ウッドデッキ 庭の一部に設けられた木製の床で、居間などと連続した造りになっているものを「ウッドデッキ(木の甲板)」という。
ALC(えーえるしー)造 「Antoclaved Light Weight Concrete」の頭文字を取ったもの。日本語で、「軽量気泡コンクリート」と表記される。
「軽量気泡コンクリート」は、工場でセメント等に発泡剤を混ぜて、高温高圧の状態で養生したコンクリートである。その特長として軽量にもかかわらず強度があり、耐火性や遮音性にもすぐれている。また、ALC造とは、ALC製のパネルを使用した建築構造のことで、以前は高級戸建住宅の外壁や間仕切りをALCとすることが多かったが、最近では賃貸マンションにもALC造が多用されるようになった。
ADSL(えーでぃーえすえる) 通常の電話回線を使用して高速の情報通信を行なう技術のこと。ADSL(Asymmetric Digital Subscriber Line:非対称デジタル加入者線)の頭文字をつなげたもの。ADSLは2000年以降、日本全国で通信事業各社によって家庭用サービスが開始されている。
通常の電話回線を使用する通信技術としては「ダイヤルアップ接続」があるが、ダイヤルアップ接続では通信速度が遅く、インターネットの画像送信に時間がかかるという問題点があった。これに対してADSLでは通信速度が2Mbpsから数十Mbps(bpsは1秒間に1ビットのデータを送信できるという単位)程度と高速であるので、インターネットの画像送信が瞬時に行えるという長所がある。
また、使用料金(専用モデムのリース料金を含める)は、使用時間に関係なく1ヶ月当たり、3,000〜7,000円程度の定額制となっている。
なお、さらに高速・大容量の情報通信を行なう技術として、光ファイバーがある。
HRC(えいちあーるしー) 「Hard Reinforoed Concrete」高強度コンクリートのこと。設計基準強度が大きいため、超高層RC、SRC造建築物が可能である。また、高強度化により柱、梁部材の断面を低減しスパンを長くとることができるため、コストダウンや空間自由度が増し、工期を短縮できるメリットがある。
SRC(えすあーるしー) 「Steel Reinforoed Concrete」の頭文字をとったもの。「鉄骨鉄筋コンクリート構造」という意味である。鉄筋コンクリートに鉄骨を内臓させ、比較的小さい断面で強い骨組みを作ることができる。また、他のコンクリート構造よりも重量が軽く、粘り強さもあるため、高層建築物に多様されている。
S造 Sは「Steel」のことであり、「鉄骨構造」という意味である。柱と梁を「鉄骨」で作り、壁・床に「木質系パネル」「軽量気泡コンクリートパネル」「窯業系パネル」など使用した構造のこと。
主要な構造を形成する鉄骨の種類により「軽量鉄骨構造」と「重量鉄骨構造」に分けることができる。
LDK(えるでぃけー) 「リビング・ダイニング・キッチン」のことリビングは「居室」、ダイニングは「食事室」、キッチンは「台所」の事でありリビング・ダイニング・キッチンは「居室兼食事室兼台所」という意味である。
オール電化システム 一戸建てや集合住宅などの熱源をすべて電気でまかなうこと。
オール電化住宅にするためには、200ボルトの電気配線が必要になる。
海外では家電製品も200ボルト対応になっていることが多いが、わが国 では100ボルト対応が一般的。
追焚き(おいだき) ふろの湯の温度が時間の経過や入浴により低下したときに、温度を上げ るためにふろの湯を再度加熱することを「追焚き」と言う。
かつては手動で追焚きを行なっていたが、近年はオートタイプのガスふ ろ給湯器やオートタイプの電気温水器が登場したことにより、自動的に追 焚きを行うことができるようになった。
踊り場(おどりば) 階段の途中に設けられた踏面の広い段のこと。階段を昇降するときの危 険防止と小休止のために設ける。また階段の方向を変える時にも付ける。
幅と奥行き、段の高さの最大・最小寸法については、建築基準法で決め られている。


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